財政政策の変化（政府購入Ｇの増加）
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■ＩＳ－ＬＭモデル
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ＩＳ曲線： Ｙ ＝ Ｃ（Ｙ－Ｔ）＋Ｉ(ｒ)＋Ｇ
ＬＭ曲線：Ｍ／Ｐ ＝ Ｌ（ｒ、Ｙ）
ＩＳ曲線は、財やサービス市場の均衡を表し、利子率ｒと所得Ｙ
は逆相関の関係にある（グラフは右下がり）。
ＬＭ曲線は実質貨幣残高市場の均衡を表し、利子率ｒと所得Ｙが
順相関の関係にある（グラフは右上がり）。
「物価水準が｛一定｝の場合」に、短期的な所得Ｙと均衡利子率ｒ
が決定される、、、というのがＩＳ－ＬＭモデルである。
＜均衡利子率と所得＞
利子率ｒ
｜ ＼ ／ＬＭ曲線
｜ ＼ ／
r*｜ ＼／
｜ ／＼
｜ ／ ＼
｜ ／ ＼ＩＳ曲線
｜
―――――――――――Ｙ（所得・総生産）
０ y*
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■財政政策の変化（政府購入Ｇの増加）
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政府が財政政策を変えた場合を考える。
政府が積極的な財政政策をとり、政府購入ΔＧを増やしたとする。
この場合、ケインジアンの交差図からΔＧ／（１－MPC）だけ国内
所得Ｙが増加する。因みにMPCとは、限界消費性向である。
で、これはＩＳ曲線を右にΔＧ／（１－MPC）だけ分、シフトさせ、
よって利子率ｒも上昇する。
減税も同様に－ΔＴ×MPC／（１－MPC）だけ右にシフトさせる。
利子率ｒ
｜ ＼ ＼／ＬＭ曲線
｜ ＼ ／＼
r*｜ ＼／ ＼
｜ ／＼ ＼ＩＳ"
｜ ／ ＼
｜ ／ ＼ＩＳ
｜
―――――――――――Ｙ（所得・総生産）
０ y0 →ｙ"
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金融政策の変化
金融政策の変化は、ＬＭ曲線に影響を与える。
貨幣供給量Ｍを増加させることを考えた場合、Ｍ／Ｐは当然増加
することになる。
そうなるとＬＭ曲線は右にシフトし利子率ｒが下がる。
利子率ｒが下がると投資を刺激し、その結果財やサービスへの
需要が拡大する。
利子率ｒ ＬＭ
｜ ＼ ／
｜ ＼／ ／ＬＭ’
r*｜ ／＼ ／
｜ ／ ＼／
｜ ／ ／＼
｜ ／ ／
｜ ＩＳ
―――――――――――Ｙ（所得・総生産）
０ y0 →ｙ"
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■財政政策と金融政策の相互作用
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財政政策と金融政策は、何を一定に保つかで反応が異なってくる。
場合としては次の三つである
（１）貨幣供給量Ｍを一定に保つ場合
（２）利子率ｒを一定に保つ場合
（３）所得Ｙを一定に保つ場合
■貨幣供給量Ｍをを一定に保つ場合：
中央銀行は貨幣供給量を一定に保っている場合、ＬＭ曲線は変化
しない。このとき政府が増税するとすると、ＩＳ曲線は
Ｙ ＝ Ｃ（Ｙ－Ｔ）＋Ｉ(ｒ)＋Ｇ
だから、所得Ｙは減少する方向に進みＩＳ曲線は左にシフトするこ
とになり、この結果、所得Ｙ利子率ｒともに減少することになる。
■利子率ｒを一定に保つ場合：
増税によってＩＳ曲線が左にシフトする場合に利子率ｒを一定に
保とうとすると、金融政策（利子率を保つと言うこと自体金融政策
だけど）によってＬＭ曲線を変化させねばならないことになる。
ＩＳ曲線のシフトによって利子率は下がることになるから、この
ときＬＭ曲線を利子率ｒの下がる分だけ上昇させなければならず、
そのために貨幣供給量Ｍ（実質貨幣残高Ｍ／Ｐ）を減らすことにな
る。
だがしかし、結果として所得Ｙは減少することになる。
■所得Ｙを一定に保つ場合：
増税によって所得Ｙは当然減る。だからその分を増やす方向にＬ
Ｍ曲線をシフトさせる方向に進めれば、所得Ｙを一定に保つことが
できる。
ＬＭを右にシフトさせるには、貨幣供給量Ｍ（実質貨幣残高Ｍ／
Ｐ）を増やせばよい。だがしかし、この時利子率ｒは下がるという
ことになる。
