【マクロ経済学】マンキューも読むのでＲ！

 

　企業は利潤を最大化するためにＭＰＬ＝Ｗ/Ｐとなる点まで労働
力Ｌを投入する。そして利潤を最大化するためにＭＰＫ＝Ｒ/Ｐと
なる点まで資本を借り入れる。この時の産出量をＹとすると、生産
物で測った利潤は
　　　　　　　Ｙ－ＭＰＬ・Ｌ－ＭＰＫ・Ｋ
となるが、これを特に「経済学上の利潤（EP）」とよぶ。
　∴　Ｙ＝（ＭＰＬ・Ｌ）＋（ＭＰＫ・Ｋ）＋ＥＰ
∴「総所得」＝「労働への報酬」＋「資本への報酬」＋「ＥＰ」

 

　現実の多くの企業は資本を「所有」していて、企業は生産者であ
ると同時に資本の提供者であるから、資本に対する報酬ＭＰＫ・Ｋ
のいくらかを手に入れることができ、世間一般でいう「利潤」すな
わち「会計上の利潤（ＡＰ）」で考えると
　{利潤｝＝　ＡＰ　＝　ＥＰ　＋　ＭＰＫ・Ｋ
である。
　つまり国民所得における利潤は殆ど資本に対する報酬であり、
「国民所得（総産出）は、限界生産力に応じて労働報酬と資本報酬
に分配される！」

 

　生産によって得られた産出物がどのように使われるか。
　前述したとおりＧＤＰは「消費Ｃ」「投資Ｉ」「政府購入Ｇ」
「純輸出NX」という四つの構成要素からなっているが、現在議論し
ている経済は、他国との貿易が無視できる「閉じた経済（閉鎖経済）
」でNXはゼロであるから、国民所得勘定の恒等式は
　　　Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ
である。

 

（１）消費Ｃ（ConsumeだからＣ）

　消費の主体は「家計」である。
　家計は経済の総産出Ｙを労働報酬と資本報酬という形で「全部」
受け取るが、このうち政府にＴだけの税金を支払う。
　収入Ｙから税金Ｔを引いた金額がすなわち「可処分所得（ディス
ポーザブル・インカム）」であるが、家計はこの可処分所得を「消
費」と「貯蓄」に振り分ける。
　とすると消費関数はＣ＝Ｃ(Ｙ－Ｔ)と定義できる。
　可処分所得とは「消費してもよい所得」であるから、消費関数は
基本的に右上がりになる。
　Ｃ（消費）
　　↑　　　　　　　　　
　　｜　　　　　　　／Ｃ＝Ｃ(Ｙ－Ｔ)
　　｜　　　　　　／
　　｜　　　　　／
　　｜--------／
　　｜　　　／　
　　｜　　／　　
　　｜　／　　　
　　｜／　　　
　０　―――――――――――→可処分所得Ｙ－Ｔ

 

　そして消費関数Ｃ＝Ｃ(Ｙ－Ｔ)の傾きがＭＰＣつまり「限界消費
性向」である。限界消費性向は、所得が一単位増えたときに消費が
何単位増加するかという指標であり、Ｃ＝Ｃ(Ｙ－Ｔ)の微分係数で
ある。

 

２）投資Ｉ

　投資は利子率に大きな影響を受ける。というのももし利回りが5%
の投資機会があったとしても、銀行に預ければ10%の利子が付く場合
はこの投資には金が回らないのが普通だからである。すなわち
「利子率が高いほど収益性のある投資計画は少なくなる」。
　投資は利子率ｒの関数だから、Ｉ＝Ｉ(r)と定義される。
　ｒ（利子率）
　　↑
　｜　　　＼　　
　｜　　　　＼　
　｜　　　　　＼
　　｜----------　＼
　｜　　　　　　・＼
　｜　　　　　　・　＼
　｜　　　　　　・　　＼Ｉ＝Ｉ(r)
　｜　　　　　　・　　　＼
０　―――――――――――――――→Ｉ（投資）

 

３）政府購入Ｇ

　政府は道路や橋や公園、学校や図書館などの公共物を建設し、公
務員を雇って公共サービスを行う。このための支出が政府購入Ｇ
である。ただし福祉や社会保障のための支出は政府購入には含まれ
ない。 というのも「何も買わないから」である。
　福祉などの支出はお金を政府から福祉の対象者に「移転」した
だけであり、それは対象者の「所得」なのである。よってこれは
政府購入には入らない。消費になる。
　均衡財政では当然Ｇ＝Ｔとなる。赤字財政ならＧ＞Ｔであり、黒
字財政ならＧ＞Ｔであるが、これらを決めるのは「効率」ではなく
「政治」であるから、 これらの数値は経済システムの外部で決ま
る「外生変数」なのである。一方ＣやＩは「内生変数」である。
　外生変数が内生変数にどう影響を及ぼすか、次の項で考える。