投資需要の変化
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さてでは投資需要の変化の原因と影響は何だろうか？
投資需要の変化、すなわち「投資が増えるかも知れない」理由の
ひとつが「技術上のイノベーション（技術革新）」である。
たとえばパソコンというものが発明されたなら、企業や家計はパ
ソコンを利用する前に投資財を購入しなければならない。
また政府の税制も投資需要を変化させる。
たとえば政府が個人所得税を増やし、増収分を新しく資本に投資
する人への減税に使うとしよう。
このような税制の変化は投資計画をより収益性の高いモノとする
ため、イノベーションの時と同様に投資財需要を増加させる。
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■投資需要の変化と利子率
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貯蓄Ｓが利子率ｒに影響を受けないものとの仮定の下で、投資需
要の変化は「利子率を上下させるに止まる」。
すなわち何か新しい技術が開発され大規模なイノベーションが起
こる場合でも、供給できる資金量がＳで固定されていると、投資需
要がいくら増えても資金が供給されないから、利子率が上がるだけ
になるのである。
ｒ（利子率）
↑ Ｓ（一定）
｜ ＼ →＼ ｜
｜ ＼ ＼ ｜
｜ ＼ ＼｜
r'｜--------＼----＼
↑ ｜ ＼ ｜＼
｜ ＼｜ ＼
ｒ｜--------------＼ ＼Ｉ'＝Ｉ(r)
｜ ｜＼Ｉ＝Ｉ(r)
０ ―――――――――――――――→Ｉ、Ｓ（投資；貯蓄）
Ｓ（投資）
もちろん実際には利子率が上がると銀行に貯金する人が増えるだ
ろうから、その場合は投資にまわる資金量は増える。つまり貯蓄Ｓ
がＳ＝Ｓ(r)という関数でｒに対して順相関（つまりｒが増えると
Ｓも増えるという関係）であれば、貯蓄と投資は増える。
ｒ（利子率）
↑
｜ ＼ → ＼ ／Ｓ＝Ｓ(r)
｜ ＼ ＼ ／
r'｜ ＼ ＼／
｜ ＼ ／＼
↑｜ ＼／ ＼
ｒ｜ ／＼ ＼
｜ ／ ＼ ＼Ｉ'＝Ｉ(r)
｜ Ｉ＝Ｉ(r)
０ ―――――――――――――――→Ｉ、Ｓ（投資；貯蓄）
S → S'
もちろんこの場合、消費Ｃは減ることになるが。
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第三章のまとめ
１．
生産要素（つまり資本Ｋと労働力Ｌ）と生産技術（つまり生産関
数Ｆ（Ｋ、Ｌ））が経済全体の財やサービスの総産出量を決める。
すなわち生産要素が増えたり生産技術が進歩しない限り、総生産
は増えない。
２．
競争的利潤最大化企業は、労働力を労働の限界生産力ＭＰＬが実
質賃金率Ｗ/Ｐと等しくなるまで雇う。実質賃金率とは、労働者の
賃金を生産物の量で示したものである。
∴ＭＰＬ＝Ｗ/Ｐ
また資本も資本の限界生産力ＭＰＫが資本の実質レンタル料に等
しくなるまで用いられる。実質レンタル料とは資本（工場の土地建
物や生産機械など）のレンタル料を生産物の量で示したものである。
∴ＭＰＫ＝Ｒ/Ｐ
この時生産関数Ｆ（Ｋ、Ｌ）が規模による収穫が一定（すなわち
大工場でも零細工場でも一個当たりの生産コストが同じ）ならば、
全ての産出量は要素投入に対する支払いに充てられることになる。
すなわち Ｙ ＝ ＭＰＬ・Ｌ ＋ ＭＰＫ・Ｋ ＋ ＥＰ
でＥＰ=0
３．
輸出入が無視できる経済においては、ＮＸ=0で、
Ｙ（総生産）＝Ｃ（消費）＋Ｉ（投資）＋Ｇ（政府購入）
である。
この時消費関数Ｃは租税Ｔに関してＣ＝Ｃ(Ｙ－Ｔ)と定義できる。
Ｙ－Ｔは「可処分所得」でＣはＹ－Ｔと順相関関係にあると考えら
れる。また貯蓄Ｓは
Ｓ（貯蓄）＝Ｙ（総生産）－Ｔ（税金）－Ｃ(Ｙ－Ｔ)
と定義できる。ＧとＴは政治的に決められるので外生変数である。
４.
投資Ｉ＝Ｉ(r)は実質利子率ｒの逆相関関数である。
すなわち利子率ｒが高いと貯蓄の方が投資より有利になるので投
資が減る。逆に利子率ｒが低いと貯蓄より投資の方が利回りが良く
なるので投資が増える。
また政府購入Ｇが増えたり租税Ｔが減ると、利子率ｒが上昇する
が、これを特に「クラウディング・アウト」という。理由はその
分貯蓄Ｓが減少するからである。
（つづく）
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今回の・・
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ここまでは生産要素（資本ストック、労働力）や生産技術は不変
である状態での話である。
第4章ではこれらが変化する場合について考える。
コブ＝ダグラスの生産関数については、またどこかで取り上げる
ことにします。
