ＭＰＬ（労働の限界生産力）逓減の復習
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労働量を一単位増やしたとき生産量が何単位増加するかという数
値の事を「労働の限界生産力ＭＰＬ」と呼ぶ。
そして大抵の生産関数は、労働の限界生産力逓減の法則に当ては
まる。つまり生産機械などの量を固定しておいて労働者や労働時間
だけを増やしてみても、労働者が増えるほどには生産量が増えない
のである。だから企業は市場価格をにらみながら、一番利潤が大き
くなる生産量と労働投入量を選ぶことになる。
そこで労働量を一単位増やしたときの利潤の増分を考えると、
Δ利潤 ＝ Δ収入 － Δ費用
＝ Ｐ×ΔＹ － Ｗ×１
＝（Ｐ×ＭＰＬ）－ Ｗ ・・・(＊)
だから、企業がとことんまで利潤を追求するとすると、労働量の追
加はΔ利潤＝０となるところまで行われることになるから、(*)の式
より
Ｐ×ＭＰＬ ＝ Ｗ
となり、さらにこの式を変形すると
ＭＰＬ ＝ Ｗ/Ｐ
となる。
このＷ/Ｐを特に「実質賃金率（リアル・ウェッジ）」と呼ぶのだ
が、これの便利なところは労働者の賃金を「作った製品の個数（＝
産出量）」で表せるということである。
つまり労働はたいてい限界生産力が逓減するからＭＰＬはＹ－Ｌ
グラフに書き込むと右下がりになるが、この時企業の利潤が最大化
するＷ/Ｐを書き込むと、最適な労働投入量が決まるのだ！
（なぜならＭＰＬ＝Ｗ/Ｐだから）
Ｙ（産出量）
↑
｜ ＼
｜ ＼
｜ ＼
Ｗ/Ｐ｜---------- ＼
｜ ・＼
｜ ・ ＼
｜ ・ ＼ＭＰＬ
｜ ・ ＼
０ ―――――――――――――――→Ｌ（労働量）
L'
つまりＭＰＬ曲線は、企業の労働需要曲線だったのである！
同様の理屈で資本の限界生産力ＭＰＫも決定される。
すなわち企業はＭＰＫ＝Ｒ/Ｐまで資本をレンタルする事になる。
Ｒ/Ｐは「資本の実質レンタル料」と呼ばれる。
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経済学上の利潤・会計上の利潤
企業は利潤を最大化するためにＭＰＬ＝Ｗ/Ｐとなる点まで労働
力Ｌを投入する。そして利潤を最大化するためにＭＰＫ＝Ｒ/Ｐと
なる点まで資本を借り入れる。
この時の産出量をＹとすると、生産物で測った利潤は
Ｙ－ＭＰＬ・Ｌ－ＭＰＫ・Ｋ
となるが、これを特に
「経済学上の利潤（エコノミック・プロフィット：EP）」
とよぶ。
この式を書き換えると
Ｙ＝（ＭＰＬ・Ｌ）＋（ＭＰＫ・Ｋ）＋ＥＰ
となるから、
「総所得」＝「労働への報酬」＋「資本への報酬」＋「ＥＰ」
ということになるが、ここでもし生産関数に関して「規模に関する
収穫不変の性質」を仮定すると、経済学上の利潤ＥＰは必ずゼロに
なる。
つまり「モノの値段は労働報酬と資本報酬の合計で表せる！」と
言うことになる。
これは生産関数ｚＹ＝Ｆ（ｚＫ、ｚＬ）をｚで微分してｚ=1を
代入した式を見れば明らかだ。つまり
Ｙ＝Ｆ（Ｋ、Ｌ）＝ ＭＰＫ・Ｋ ＋ ＭＰＬ・Ｌ
である（オイラーの定理）。
しかしここで一つ疑問が生じる。というのもこれでは企業の利益
がゼロになるから、企業の生産インセンティブはどこからくるのだ
ろうか、、、ということである。
ここで前回の号の最初に書いた「資本は家計からレンタルされる
とする」という仮定の意味がわかってくる。
というのもここまで企業は資本（つまり生産や商売に使う土地建
物や機械）を全部借りるモノだとして考えてきていたが、現実の多
くの企業は資本を「所有」しているわけである。
つまり企業は生産者であると同時に資本の提供者であるから、当
然資本に対する報酬ＭＰＫ・Ｋのいくらかを手に入れることができ
るのだ！
だから世間一般でいう「利潤」を特に「会計上の利潤（ＡＰ：ア
カウンティング・プロフィット）」と呼ぶとすると、
ＡＰ ＝ ＥＰ ＋ ＭＰＫ・Ｋ
なのである。
そういうわけだから「規模による収穫一定、利潤の最大化、競争」
という仮定の下でＥＰ＝０でも、「利潤」は生じるわけである。
つまり国民所得における利潤は殆ど資本に対する報酬であり、
「国民所得（総産出）は、限界生産力に応じて労働報酬と資本報酬
に分配される！」
のである。
