ケインズの流動性選好理論
更新日：
計画支出：Ｅ＝Ｃ（Ｙ－Ｔ）＋Ｉ＋Ｇ
均衡水準：Ｙ＝Ｅ
・利子率ｒは、計画投資水準Ｉに影響を与える。
ｒが高くなれば投資水準Ｉは下がり、その結果産出水準Ｙが下が
る。その関係を示すのがＩＳ曲線である。
ＩＳ曲線はｒとＹの逆相関関数である。
・政府購入Ｇの増減はＩＳ曲線をシフトさせる。
政府が政府購入Ｇを増減させても直接利子率を変化させることは
ない（？注）ので、ＩＳ曲線を平行移動させる
政府が政府購入を増やしたり減税を行うと計画支出曲線は上にシ
フトするのでＧＤＰ（所得・産出）の均衡点が上昇して国内所得が
増える。
------------------------------------------------------------
ケインズの流動性選好理論
------------------------------------------------------------
----------
■実質貨幣残高の供給と利子率
----------
実質貨幣残高、、、って何だっけ？
実質と言うからには名目でないということで、貨幣量Ｍを価格水
準Ｐで割ったＭ／Ｐのことである。
短期的な分析では、モノの値段が需給関係にすぐに反応しないと
いう前提で考えている（売れないからといってすぐ売値は下がらな
いといったこと）ので、Ｐは短期的には一定である。
一方貨幣量Ｍは政府や中央銀行の意志によってその供給量が決定
されるものだから、このモデルの外部で決まる変数（外生変数）で、
Ｍ／Ｐ＝（一定）
とする事ができる。
グラフに表すとＭ／Ｐの供給曲線は利子率に左右されないから
下図のように垂直に立つことになる。
利子率ｒ
｜ ｜Ｍ／Ｐ（供給）
｜ ｜
｜ ｜
｜ ｜
｜ ｜
｜ ｜
｜ ｜
―――――――――――Ｍ／Ｐ（実質貨幣残高）
----------
■実質貨幣残高の需要と利子率
----------
実質貨幣残高Ｍ／Ｐの「供給」は、硬直的な価格水準Ｐと政府や
中央銀行が決める貨幣供給量Ｍによって決まり、利子率ｒとは無関
係である。
一方実質貨幣残高Ｍ／Ｐの「需要」は、利子率ｒとは無関係では
ない。というのも貨幣を手元に置いておくと「貨幣の保有コスト」
が生じるからである。
つまり銀行に預金したり投資に回したりすれば利子率ｒ分だけ資
産が増えるが、手元に置いておけばその分は手に入らない。
人々が貨幣を手元に置くのは、貨幣が取引や決済に必要だからで
あり、「貨幣が流動性のある資産」（取引の手段としていつでも利
用できる財産）であるからである。
この流動性資産（貨幣）に対する需要をＬとすると、Ｌは利子率
ｒの関数であると考えられる（Ｌ：リクイディティ←リキッド（液
体））。
利子率ｒが上昇すると貨幣の保有コストが上がるから、当然関数
Ｌ(ｒ)は下がる。ｒとＬは逆相関である。
関係をグラフで示すと下図のようになる。
利子率ｒ
｜
｜ ＼
｜ ＼
ｒ｜ ＼
｜ ＼
｜ ＼
｜ ＼Ｌ(r)
｜
―――――――――――→Ｍ／Ｐ
スタディサプリENGLISH
TOEIC 特訓コース
貨幣と非貨幣のポートフォリオ
実質貨幣残高の「供給」と「需要」が一致するところに利子率ｒ
が決まる
、、、というのがつまり「流動性選好理論」である。
利子率ｒ
｜ ＼ ｜Ｍ／Ｐ（供給）
｜ ＼ ｜
｜ ＼ ｜
｜ ＼｜
ｒ｜……………｜
｜ ｜ ＼
｜ ｜ ＼L(r)
―――――――――――Ｍ／Ｐ（実質貨幣残高）
もし利子率が高すぎれば、人々の貨幣に対する需要が減る。
逆に利子率が低すぎれば、人々の貨幣に対する需要が増える。
その結果、人々は自らの貨幣と非貨幣のポートフォリオを調整し、
利子率ｒは貨幣市場の需給関係を均衡させる方向に進む。
----------
■金融引き締め政策と利子率
----------
金融引き締め政策は、長期的にはインフレを収束させる。
しかし今回の流動性選好理論を用いると、政府が金融を引き締め
て貨幣の供給量Ｍを減らした場合、利子率ｒは上昇することになる。
つまり貨幣量Ｍを急に減らしてもすぐには物価水準Ｐは下がらな
いので、Ｍ／Ｐは小さくなる。
そうすると実質貨幣残高Ｍ／Ｐの供給曲線（垂直線）は左へシフ
トするので、利子率ｒは上昇することになる。
利子率ｒ
｜ ＼ ｜←｜Ｍ／Ｐ（供給）
｜ ＼｜ ｜
r'｜………＼ ｜
↑｜ ｜＼｜
ｒ｜………｜…｜
｜ ｜ ｜ ＼
｜ ｜ ｜ ＼L(r)
―――――――――――Ｍ／Ｐ（実質貨幣残高）
「金融引き締め政策は、長期的にはインフレを収束させるが、短期
的には利子率を上げる」
ということになる。
